2023年度に実施しているIT導入補助金では、パソコンやタブレットの購入が可能です。パソコンを購入するためには、会計・受発注・決済・ECの機能があるソフトウェアを一緒に導入する必要があります。本記事で、購入できるパソコンの概要や補助金の申請方法を確認してください。

2023年IT導入補助金でパソコン購入活用法

パソコンなどを企業で活用することはもはや当たり前の時代です。しかし、数十万円する機器の導入に負担を感じている小規模事業者や中小企業の経営者も多いのではないでしょうか。パソコンの導入を検討しているなら、IT導入補助金を利用しましょう。

今回は、2023年に実施しているIT導入補助金でパソコン・タブレットを購入する方法や申請方法、補助金の活用事例について解説します。

IT導入補助金2023でパソコン購入が可能に

経済産業省が実施している「IT導入補助金2023」の事業で購入可能なパソコンについて解説します。

• IT導入補助金の対象となるパソコン・タブレット
• デジタル化基盤導入枠で購入可能なソフトウェア

上記の2つについて見てみましょう。

IT導入補助金の対象となるパソコン・タブレット

IT導入補助金の対象となるパソコン・タブレットは、IT導入支援事業者から購入できるものです。IT導入支援事業者が取り扱っているソフトウェアを利用するため、必要な機能を有するパソコン・タブレットが対象です。ソフトウェアの導入と併せての購入が必須となります。

• 本体費用や運搬費用が対象
• ソフトウェアとセットで購入すること
• レジ以外の用途で使用するパソコン・タブレットが対象

パソコン購入の補助金額は10万円以下（補助率1/2）です。ただし、価格が経済的合理性があり、市場価格より偏っていないことが条件となります。導入するソフトウェアに対して著しく高機能のパソコン・タブレットは認められません。

参照：ＩＴ導入補助金２０２３ 公募要領

デジタル化基盤導入枠で購入可能なソフトウェア

デジタル化基盤導入枠では、会計・受発注・決済・ECの機能を有するソフトウェアが購入可能です。IT導入支援事業者があらかじめ、ソフトウェアをIT導入補助金事務局に登録することが条件となります。

ソフトウェアがサブスクリプション販売形式の場合は、月額・年額で使用料金が最大2年間補償されます。ただし、以下に該当する場合は対象外となるため注意しましょう。

• 補助金申請者の顧客が実質負担する費用がITツールに含まれている（売上原価に相当すると判断できるもの）
• 交付申請時にソフトウェアの利用料金が定まっていない
• 対外的に無料で提供されている
• リース・レンタル契約のITツール（サイバーセキュリティお助け隊サービスを除く）
• 中古品
• 補助金交付決定前に購入したもの
• 交通費・宿泊費事
• 補助金申請や報告にかかる申請代行費
• 消費税（租税公課）
• 本事業の目的から適切でないと事務局が判断するもの

参照：ＩＴ導入補助金２０２３ 公募要領

申請方法と注意点をまとめて解説

IT導入補助金を活用してパソコン・タブレットを購入するために、ここでは申請方法と注意点を解説します。

• 申請の流れと必要書類の概要
• 申請時の注意点と審査基準

上記の2つを見てみましょう。

申請の流れと必要書類の概要

申請は以下の9ステップで進めます。必要書類も併せて確認してください。

ステップ1：IT導入補助金の理解

ステップ1では、IT導入補助金の事業に関する理解を深めます。事務局ホームページ・交付規程・公募要領をきちんと読みましょう。申請枠によって交付規程・公募要領は異なるので注意してください。

参照：ＩＴ導入補助金２０２３｜交付規程・公募要領

ステップ2：gBizIDプライムアカウントの取得・SECURITY ACTIONの実施

ステップ2では「gBizIDプライムアカウント」の取得と「SECURITY ACTION」の実施を行います。gBizIDプライムアカウントとは補助金の申請に必要な個人事業主や法人代表者のアカウントです。

「gBizID」にはプライム・メンバー・エントリーと、アカウントが3種類あります。IT導入補助金など補助金申請にはプライムアカウントが必要です。発行の種類を間違えないようにしてください。印鑑証明書と登録印鑑を押した書類を郵送して2〜3週間でgBizIDプライムアカウントが発行されます。

また、IT導入補助金の申請時にはSECURITY ACTIONの宣言が必要です。SECURITY ACTIONは独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が実施しており、個人事業主や法人代表者が「セキュリティ対策に取り組みます」と自己宣言する制度になります。

参照：

gBizID

マンガでわかる「GビズID」

SECURITY ACTION

ステップ3：みらデジ経営チェックを実行

ステップ3のみらデジ経営チェックとは、ITツールを選定する前に中小企業の経営者に経営課題とデジタル化状況を把握してもらう制度です。「みらデジポータルサイト」内にgBizIDでアカウント登録して経営チェックを行います。

参照：「IT導入補助金」申請にあたり、 みらデジ経営チェックを実施される事業者さま

ステップ4：IT導入支援事業者の選定・ITツールの選択

ステップ4ではIT導入支援事業者の選定とITツールの選択を行います。自社の業種・事業規模・経営課題に沿った、IT導入支援事業者とITツールを選びましょう。

ステップ5：補助金の申請

ステップ5では選定したIT導入支援事業者とともに補助金の申請を行います。以下の流れで申請が進みます。

1. IT導入支援事業者から「申請マイページ」の招待を受ける
2. 代表者氏名などの申請者基本情報を入力
3. 補助金申請に必要な情報の入力・書類を添付
4. IT導入支援事業者が導入するITツールの情報・事業計画値を入力
5. 「申請マイページ」で入力内容の最終確認
6. 申請に対する宣誓を行い事務局へ提出

申請時には以下の書類が必要です。

【個人事業主】

【法人】

参照：ＩＴ導入補助金２０２３ 公募要領 デジタル化基盤導入枠 （デジタル化基盤導入類型）

ステップ6：ITツールの発注・契約・支払い

ステップ6は、補助金申請後に届く事務局から「交付決定」を受け取った後に動きます。交付決定後にITツールの発注・契約・支払いを行いましょう。ITツールの発注は必ず事務局から交付決定を受け取った後にしてください。交付決定前に発注・契約・支払いをすると、補助金が交付されません。

ステップ7：事業実績を報告

ステップ7は、ITツールを導入した後の報告です。ITツールの発注・契約・支払いを行ったことがわかる証拠書類を事務局に提出します。この手続きを「事業実績報告」といいます。

ステップ8：補助金の交付

ステップ8では「事業実績報告」を行った後に補助金額が確定されます。中小企業者が「申請マイページ」から補助金額を確認した後、補助金が交付される仕組みです。

ステップ9：事業実施効果を報告

ステップ9では指定された期限内に中小企業者が「申請マイページ」に必要な情報を入力します。この手続きを「事業実施効果報告」といいます。事業実施効果報告は提出する前にIT導入支援事業者の確認が必要です。

申請時の注意点と審査基準

IT導入補助金には審査基準が設けられています。加点項目のほか、減点項目も存在するので注意点として確認してください。ここでは、パソコンの購入が可能なデジタル化基盤導入枠（デジタル化基盤導入類型）の審査基準を紹介します。

【審査項目】

• 事業面：インボイス対応のための、生産性向上につながる効果的なITツールの導入
• 事業面：自社の経営課題の理解や経営改善に向けた具体的な問題意識を持っている
• 政策面：生産性の向上および働き方改革を視野入れている。また、国の推進する関連事業に取り組んでいる
• 政策面：国の推進するセキュリティサービスの選定
• 政策面：賃上げに取り組んでいる

【加点項目】

• 地域未来投資促進法の地域経済牽引事業計画の承認を取得
• 申請時点で地域未来牽引企業に選定されている。さらに、経済産業省に地域未来牽引企業としての「目標」を提出済み
• 賃上げについて事業計画を策定し、従業員に表明している
• 導入ITツールに「サイバーセキュリティお助け隊サービス」を選定している
• 令和4年度に「健康経営優良法人2023」に認定された
• 「地域 DX 促進活動支援事業」における支援コミュニティ・コンソーシアムから支援を受けた
• 介護保険法に基づくサービスを提供する事業所。さらに、介護職員等特定処遇改善加算を取得しているものを運営する法人
• 申請時に「女性活躍推進法に基づく認定を受けている」や「次世代法に基づく認定を受けている」に該当し、一般事業主行動計画を公表している

【減点項目】

• IT導入補助金2020およびIT導入補助金2021にて、交付決定を受けたことがある
• IT導入補助金2022において、通常枠（A・B類型）やデジタル化基盤導入枠（デジタル化基盤導入類型・複数社連携IT導入類型）で交付決定を受けたことがある
• IT導入補助金2023において、通常枠（A・B類型）で申請を行っている、または交付決定を受けた

過去のIT導入補助金で選定したITツールと同じ機能（会計・受発注・決済・EC）を選んで申請するとさらに減点されます。

参照：ＩＴ導入補助金２０２３ 公募要領 デジタル化基盤導入枠 （デジタル化基盤導入類型）

IT導入補助金活用事例と効果的な運用法

ここでは、IT導入補助金を活用した事例と効果的な運用法を紹介します。

• 中小企業・個人事業主が受けた効果と事例
• 補助金活用で業務効率化・生産性向上が期待できる理由
• 補助金活用で脱炭素化も推進できる

上記の3つを確認してください。

中小企業・個人事業主が受けた効果と事例

中小企業や個人事業主がIT導入補助金で受けた効果と事例を2つ見てみましょう。

有限会社千葉恵製菓

有限会社千葉恵製菓は岩手県平泉町で和洋菓子の製造・販売・店舗運営を行っている企業です。自社で製造したお菓子を東北地方を中心に販売していましたが、東日本大震災など人口減少の影響もあり需要が減っていることが悩みでした。

同社は一度大手ECモールに出店した経験があります。しかし、販売データが取得できない・想定より収益が少ないなど、満足のいく結果が得られませんでした。そこで2020年にIT導入補助金を利用して複数の自社ECサイトを立ち上げます。

自社ECサイトを経由することで、郵便振替や電話受付だった注文受付業務の効率化に成功しました。また、若手社員が新しい商品開発や販売促進の方法を提案するなど積極的に取り組むようになります。

その結果、中部や四国など岩手県より遠方の顧客を獲得。さらに、購買データを分析することで売り上げが増加し、EC経由の月商が約8倍アップしました。また、自社で一から運営できるということもあり、社員のやる気も上がりました。

参照：中小機構｜IT導入補助金　活用事例　

株式会社ウィルトラスト

株式会社ウィルトラストは茨城県内にゴルフ練習場を2ヵ所運営している企業です。業界全体の特徴としてゴルフ練習場は現金やプリペイドカードの支払いが一般的でした。また、予約やスクール・レッスンのカルテも紙媒体で管理しており、スクール運営に大変な労力を要していました。

そこで同社はIT導入補助金を使い、ゴルフ練習場とゴルフスクール運営特化型アプリケーションを導入します。スクールの予約・出欠管理機能がついているので、スクール生側のアプリからレッスンの空き枠の確認や予約が簡単に行えるように。

その結果、これまで手作業で行っていたスクール生の予約・キャンセル受付・出欠管理・月謝の入金管理・イベント告知・休講案内業務をすべてIT化することに成功しました。さらに、ラウンド中の質問をアプリのチャットで行えるため、スクール生がコーチへ気軽に質問できるようになります。

上記の取り組みで顧客満足度が上がり、スクール生の人数が3倍以上増加しました。

参照：株式会社ウィルトラスト（茨城県水戸市）

補助金活用で業務効率化・生産性向上が期待できる理由

IT導入補助金を活用すると業務の効率化や生産性の向上がはかれます。例えば、RPAツールというバックオフィス業務を自動化できるツールを取り入れると、オフィス作業の手順をマニュアル化できます。

それにより、今まで手作業で行ってきた給与計算・勤怠管理・データの出入力・データの照合などの自動化が可能に。事務作業の時間を短縮でき残業等も軽減できます。メイン業務に専念する時間が増えるため、効率よく利益を上げられるでしょう。

補助金活用で脱炭素化も推進できる

IT導入補助金を活用すると脱炭素化もはかれます。日本で事業を行っている企業が積極的に取り組むべき「脱炭素」について見てみましょう。

脱炭素化は日本企業の課題

脱炭素化は日本企業の課題といえる取り組みです。日本政府は、2030年度までに温室効果ガスの排出量を2013年度よりも46%削減すると目標を掲げています。さらに、温室効果ガス排出を2050年までに全体としてゼロにする目標も立てています。

上記の目標を達成するため、日本政府は補助金という形で企業が脱炭素に向けて取り組みやすいように支援を開始。その1つがIT導入補助金です。

ペーパーレスで資源を節約

ITツールを導入すると業務でよく使う書類をデータ化でき、地球資源の節約につながります。現在、請求書・発注書・領収書・契約書・タイムカードなどを紙媒体で発行・管理している企業は多いでしょう。データ化によってペーパーレスが実現すると、紙を焼却する際のCO2排出量が減らせます。

タンソチェックはITツールとして選択可能

medidas株式会社が取り扱う「タンソチェック」は、IT導入補助金のITツールに認定されています。IT導入補助金の通常枠（A類型）で申請でき、最大150万円まで補助金を受け取ることが可能です。

タンソチェックとは、CO2など温室効果ガスの排出量を見える化したWebサービスのこと。タンソチェックによって企業の温室効果ガス排出量を把握できると、現状の課題が認識でき、脱炭素経営に向けて何に取り組むべきかを知ることができます。

【タンソチェックの特徴】

• CO2の排出量が簡単に見える化できる
• アカウント作成が簡単
• 0円～はじめられる
• IT導入補助金で最大150万円まで補助金

タンソチェックをIT導入補助金で導入すると、日本政府が推進している脱炭素に向けて費用負担を抑えながら取り組めます。

類似の制度や他の自治体のパソコン購入補助

ここでは、IT導入補助金と似た制度や自治体が実施しているパソコン導入補助について解説します。

• IT導入補助金と似た助成金・補助金の紹介
• 地方自治体レベルでのパソコン購入支援制度

上記の2つについて見てみましょう。

IT導入補助金と似た助成金・補助金の紹介

IT導入補助金と似た助成金・補助金は次の2つです。

ものづくり補助金

ものづくり補助金は、中小企業の生産性向上促す支援です。革新的サービス開発・試作品開発・生産プロセスの改善に関する設備購入や設置費用を補助してくれます。サービスを開発する際に発生した専用ソフトウェア・情報システムの購入費用も補助対象です。

以下の5つの申請枠が設けられていることが特徴です。

参照：ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金 公募要領 （１６次締切分）

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金は、従業員5名以下（一部業種の場合は20名以下）の小規模事業者が、販路開拓するためにかけた経費の一部を補助する制度です。ウェブサイト制作・DMデザイン制作配布・店舗看板製作・サービス開発のための機械装置などの費用を補助してくれます。

参照：小規模事業者持続化補助金＜一般型＞ 第 13 回公募 公募要領

地方自治体レベルでのパソコン購入支援制度

地方自治体でもパソコン購入を支援してくれるケースがあります。以下の自治体の支援内容を見てみましょう。

東京都（創業助成事業）

東京都の「創業助成事業」では、都内で創業を予定している・創業して5年未満の中小企業を対象に、必要な経費の一部を助成してくれます。パソコンは器具備品購入費として申請可能です。

参照：創業助成金（東京都中小企業振興公社）

東京都（テレワーク促進助成金）

東京都の「テレワーク促進助成金」は、都内に本社や事業所を置く企業などが在宅勤務・モバイル勤務を可能とするために必要な経費を助成してくれます。パソコン・タブレット・スマートフォン・周辺機器・アクセサリなどの購入費用は消耗品の対象です。

参照：

テレワーク促進助成金（令和5年度）

令和５年度 テレワーク促進助成金＜一般コース＞ 募集要項（郵送の手引き）

愛知県豊田市（豊田市働き方改革推進支援補助金）

愛知県豊田市の「豊田市働き方改革推進支援補助金」は全業種の中小企業者を対象に、働く場所・時間の多様化促進事業支援を行っています。その事業の中で従業員が使用するパソコン・スマートフォンの購入費用が補助されます。

参照：豊田市働き方改革推進支援補助金

京都府（多様な働き方推進事業費補助金：テレワークコース）

京都府の多様な働き方推進事業費補助金（テレワークコース）は、人材確保・定着を目的としてテレワークの導入をはかる中小企業に対し、経費の一部を助成する制度です。テレワークを実施するために必要なパソコンの購入費用も補助してくれます。

参照：多様な働き方推進事業費補助金（テレワークコース）

高知県（デジタル技術活用促進事業費補助金）

高知県の「デジタル技術活用促進事業費補助金」は、経費の価格高騰が進むなか、給与等の増額を試みる県内中小企業者のデジタル技術への投資を支援する制度です。通信インフラ整備費としてパソコンの購入費用が補償対象です。

参照：令和４年度デジタル技術活用促進事業費補助金 公募要領 （追加公募） 

よくある質問

ここでは、IT導入補助金でパソコンを購入するうえで気になるQ&Aを紹介します。

IT導入補助金でパソコンを購入する場合、上限額はいくらですか？

上限額は10万円です。

IT導入補助金の上限額や申請期間について教えてください。

「通常枠」は5万円～450万円以下、「セキュリティ対策推進枠」は5万円～100万円です。パソコン購入ができる申請枠「デジタル化基盤導入枠」は下限なし～350万円以下です。

2023年度の申請期間は、2024年1月29日（月）17:00が最終締め切りとなります。

参照：IT導入補助金2023（補助対象について）

パソコン購入後の補助金交付手続きや返金について教えてください。

パソコン購入後に、ITツールを導入したことが証明できる書類の提出「事業実績報告」を行うと、補助金が交付されます。補助金交付後に「事業実施効果報告」を事務局に提出します。

立ち入り調査の協力拒否・不正行為の発覚・廃業などで事業を取りやめた・賃上げ目標の要件未達成の場合は、補助金の全額または一部の返還が求められます。

参照：ＩＴ導入補助金２０２３ 公募要領 デジタル化基盤導入枠 （デジタル化基盤導入類型）

まとめ

IT導入補助金では、会計・受発注・決済・ECの機能を有するITツールと併せてパソコン・タブレットを購入できます。補助金額は10万円以下（補助率1/2）です。パソコンが購入できる申請枠の交付規程や公募要領をよく読んで申請に進みましょう。

IT導入補助金（パソコン購入）に関する重要用語

著者のプロフィール

タンソーマン 事務局

株式会社タンソーマンGXのメディア編集長です！日々、脱炭素に関わる情報を発信しています♪

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