2050年にカーボンニュートラルが実現していれば、再生可能エネルギーは事業活動の生命線となってきます。
将来を見据えた再生可能エネルギーの導入に、企業は今から取り組む必要があります。

本記事では、再生可能エネルギーについての理解を深めるために、概要から、導入を進めるにあたってのポイントをわかりやすく解説していきます。

利用できる再エネを探す

事業活動にはエネルギーが不可欠であり、CO2排出量0で事業活動を行うためには、再生可能エネルギー(以下、再エネ)の確保が必要不可欠になります。

特に、製造業においては、エネルギー使用量は非常に大きいものになるため、脱炭素経営成功のカギは、再エネの確保にあるといっても過言ではありません。

再エネには様々な種類があり、それぞれに特徴があります。

それらの「メリット・デメリット」を理解し、自社がどんな事業を目指し、どのような再エネが必要になってくるのかをイメージすることが大切です。

代表的な再エネには「太陽光・風力・水力・地熱・バイオマス」があります。
ここではそれぞれについて説明していきます。

太陽光

太陽光発電は、シリコン半導体などに光が当たると電気が発生する現象を利用し、太陽の光エネルギーを電気エネルギーに変える発電方法です。

太陽光がエネルギー源であるため、設置する地域に制限がなく、屋根や空き地などの未利用スペースに設置できる利便性から、日本において最も利用が進んでいる再エネとなっています。

気候条件により発電出力が左右され、夜間は発電できない点や、日照時間の少ない地域では、発電量が確保しにくいなどの課題があります。

風力

風力発電は、風の力を利用してタービンを回すことで、風力エネルギーを電気エネルギーに変える発電方法です。

欧米諸国に比べると導入が遅れていますが、国内においても2000年以降導入件数は急激に増えており、代表的な再エネのひとつとなっています。

大規模に発電できれば、発電コストが火力並みであり、太陽光と違い夜間も発電が可能なことから、経済性を確保できる可能性のあるエネルギー源として期待されています。

一方で、騒音や景観上の問題などから、設置に制限が発生しやすい課題があり、それらの制約がない海の上で発電を行う、洋上風力発電が近年注目を集めています。

水力

水力発電は、落水や流水による水力で羽根車を回し、それによる動力で発電機を回すことで、水がもつ位置エネルギーを電気エネルギーに変える発電方法です。

水資源に恵まれた日本では、昔から利用が盛んな発電方法で、国内でまかなうことができる、貴重なエネルギー源として期待されています。

水力発電で主流なものは、ダムでの落水を利用した大規模な発電方法ですが、近年は河川の流水を利用する方法や、農業用水や上下水道を利用する比較的小規模な発電方法も普及が進んでいます。

太陽光や風力よりも、自然条件に依存しない発電が可能な点がメリットですが、自然環境への影響の調査が必要など、導入時の課題が多い発電方法でもあります。

地熱

地熱発電は、地熱により生成された水蒸気による蒸気タービンを回すことで、地熱を電気エネルギーに変える発電方法です。

火力発電では、ボイラーで石炭や石油などの化石燃料の燃焼による熱で蒸気を発生させるのに対し、地熱発電では地球がボイラーの役目を果たしているといえます。

日本は火山帯に位置するため、地熱利用は早くから注目され、東北や九州を中心に開発が進んでいます。

昼夜問わず発電できる点や、発電に使用した蒸気を周辺地域の暖房や温水として有効活用できる点がメリットとなります。

バイオマス

バイオマス発電は、バイオマスを燃料とした発電方法で、基本的な発電メカニズム自体は火力発電と変わりませんが、化石燃料からの脱却という視点から、有効なエネルギー源として注目を集めています。

バイオマスとは、動植物などから生まれた生物資源の総称で、廃材、間伐材などの木原料や、生ゴミなどの有機物を微生物で分解させて作り出すメタンガスなど、様々な生物資源が、バイオマス発電では活用されています。

未活用の廃棄物等を燃料とするバイオマス発電は、廃棄物の再利用や減少など、循環型社会構築に大きく寄与する点が大きなメリットになります。

一方で、資源が広い地域に分散しているため、収集・運搬・管理にコストがかかるという課題があります。

「太陽光・風力・水力・地熱・バイオマス」メリットとデメリットまとめ

再生可能エネルギーメリットデメリット
太陽光・設置に地理的な制限が少ない
・他と比較し導入が簡単
・夜間の発電ができない・自然条件に発電量が左右される
風力・発電コストに優れている
・夜間も発電ができる
・自然条件に発電量が左右される・騒音や景観の課題が起きやすい
水力・自然条件の影響をうけにくい
・夜間も発電ができる
・環境への影響が大きく導入ハードルが高い
地熱・蒸気の発電以外の利用ができる
・夜間も発電ができる
・稼働できる自然条件が決まっている
バイオマス・自然条件の影響をうけにくい
・廃棄物を有効活用できる
・エネルギー源の収集・運搬・管理などのコストがかかる

地域によって、再エネの資源量に偏りがある

導入する再エネを検討する際に、注意しなければいけないのが、再エネの資源量は地域によって偏りがある点です。

火力発電と異なり、再エネによる発電は、それぞれに適した地域、適さない地域がはっきりしている特徴があります。
例えば、太陽光発電は、日照時間の長い地域には適していますが、反対に日照時間の短い地域では、発電量の確保に課題が生じやすいです。

また風力発電は、周辺環境との兼ね合いで、都心部や人が多くすむ郊外には向きません。
水力発電や地熱発電は、それらが可能な環境条件がそろっている場所でなければ、そもそも活用する事自体できません。

自社の立地を見たときに、どの再エネを導入するのが、将来的な供給リスクを抑えられるのか、しっかりと検討する必要があります。

その結果として、立地の見直しや、拠点の再配置も検討する必要が出てくるかもしれないのです。

自治体との連携を行う

再エネによる、地域経済の活性化は、自治体が今後最も注力していく政策課題のひとつといえます。

自治体が、再エネの供給環境を整え、企業の製造拠点を誘致することに成功すれば、地域経済にとって大きな活性化に繋がります。

再エネの供給企業や、そこで発電された再エネを事業活動に活用した企業を誘致するために、補助金や税制優遇など、自治体ごとの様々な政策が、今後ますます増えていくことが予想されます。

このような機会は、再エネを導入したい企業にとっても大きなチャンスとなります。
自治体と連携をとりながら、地域経済を巻き込んで取り組みを進めていけるかが、今後の再エネ導入のカギをにぎるといっても過言ではありません。

まとめ

ここまで、再エネの概要から、導入を進めるにあたってのポイントをご紹介してきました。
再エネといえば、太陽光というイメージが国内では強いですが、他の選択肢も理解したうえで、自社にとって最適な再エネを検討していくようにしましょう。

著者のプロフィール

福元 惇二
福元 惇二
タンソーマンプロジェクト発起人であり、タンソチェック開発を行うmedidas株式会社の代表。タンソーマンメディアでは、総編集長を務め、記事も執筆を行う。